常にお金は必要なものであり、同年代の女性の貯金額がどのくらいなのか気になるところだと思います。
年収が多かったり少なかったりに限らず貯金ができている人たちは、節約して上手に支出を減らしていて、ちゃんとお金を貯める方法を知っています。今回は、貯金が無くても、これから貯金ができる効果的な方法を紹介していきます。
目次
女性が貰える給与のピークは30代
国税庁が実施した「平成28年分民間給与実態統計調査」によると、男性の平均給与(年収)は、20代で329万円、30代で485万円、40代で598万円、50代で655万円になるそうです。年齢が上がっていくほど上昇していく傾向にあります。
その反面、女性の場合ですと、20代で275万円、30代で308万円、40代で301万円、50代で292万円となっています。女性の30代が給与のピークになっています。
女性は結婚や出産、育児によって働く時間や仕事の内容が変わってくるため、こういった結果になってくるのではないでしょうか。
ですので、できればピークである30代に貯金を増やしておきたいところです。
独身女性の貯金平均額は?
20代独身女性の貯金平均額は139万円
総務省が実施した「平成26年全国消費実態調査」 によりますと、20代独身女性の貯金平均額は139万円になるそうです。そして、調査を受けた38%の人が、定期預金を使って貯金をしているようです。貯金額が139万円ということは、20代女性の平均給与が275万円なので、年収の約半分を貯金していることになります。
22歳から月々2万円貯金すると、28歳までの6年続けることで、144万円を貯金することができます。
(20,000円 × 12ヶ月)× 6年 = 1,440,000円
ですので、入社したら財形貯蓄や定期積立が可能であれば、思い切って貯金を始めてみるのも良いかもしれません。
30代独身女性の貯金平均額は397万円
総務省の同調査では、30代の独身女性の貯金平均額は397万円です。30代女性の平均給与だと308万円ですので、年収よりも高い金額を貯金しています。22歳から2万円の貯金を39歳まで続けることができれば、408万円になります。
30代になりますと、普通預金や定期預金、株、投資信託といった金融商品などで資産形成している女性も5~10%ほどいるようです。
40代独身女性の貯金平均額は959万円
総務省の同調査では、40代の独身女性の貯金平均額は959万円です。40代女性の平均給与だと301万円ですので、年収の3倍もの金額を貯金できています。22歳から2万円の貯金を49歳まで続けることができれば、648万円になります。40代になってきますと、普通預金や定期預金のほかにも、生命保険や年金型貯蓄の金額も増えてきます。
貯金平均額を目指すための節約方法
月々2万円の貯金をしたとしても突発的な出費であったり、教育費や自宅の購入といった大きな出費などがあった場合には、定期貯金からまかなうこともあるかと思います。
貯金の金額が多い人の中には、車や家、海外旅行といった大きなお金を使わない人がいたり、実家暮らしの人やお金がかかることをそもそもしない人などがいるかと思います。そういう人たちと比較をして一喜一憂をしても仕方ありません。
月々、少額のお金を長期的に貯めるためにはポイントがあります。40代までに貯金平均額の959万円、約1,000万円近くのお金を貯めるには下記のような方法を試してみるのもおすすめとなります。
- 家計簿をしっかりつけて把握し、1日に使ってよい金額や一食あたりにかける金額を決めて節約する。
- 食費や交際費、美容費といったようにカテゴリー分けをして小分けにお金を管理して、その中でやりくりをする。
- 小銭がでたら全て貯金箱などに入れて貯金する。3年くらい続けると100万円以上になることもある。
浪費癖を見直すことで、ボーナスや副業などで貯金をしなくても、毎日コツコツとお金を貯めることで大きな貯金額となっていきます。
家族がいる女性の貯金平均額は?
共働き世帯の貯金平均額は1,588万円
総務省が実施した「平成26年全国消費実態調査」 によりますと、共働きで子どもがいない場合だと、貯金平均額は1,588万円だそうです。この貯金額の中には、株や生命保険などが含まれていますが、普通預金の金額としては平均で284万円となり、独身世代より貯金額が減るようです。
共働きで子どもが2人いる世帯の貯金平均額は1,014万円
総務省の同調査では、共働きで未婚の子どもが2人いる場合、世帯年収の平均額は771万円です。共働き世帯で未婚の子どもが2人いる世帯の貯金金額は、1,014万円になり1,000万円を超えてきます。
子どもがいてもできる節約方法
独身であれば給料を自分の好きなように使えますが、結婚をすると難しくなります。そのうえ、子どもがいると教育費がかかってきますし、以前とは同じように働けないこともでてきます。
子どもを育てるために、勤務形態も正社員からパートになったり時短勤務になったりと、以前に比べて給料がかなり下がってしまう場合もあります。
- 何を大切にしたいか家計での優先順位を決めて、優先順位が低いものから無駄遣いを減らしていき、節約を徹底する。
- 生活に本当に必要なものだけを購入する。
- 不用品は、専門店にこまめに売りに出す。
- 節約だけでなく、簡単にできる副業をして収入を増やす。
パートやアルバイトの掛け持ちは、心身ともに負担が大きく続けるためのハードルが高く存在します。ですので、生活スタイル変えずにできる、インターネットを活用した副業を始めてコツコツと貯金している人も多くいます。
貯金額の目安とは
いくらくらい貯金があれば安心なのか、目安としての貯金額を紹介します。
結婚までの貯金額
結婚までに貯めておきたい貯金額ですが、どこにゴールを設定するかで貯金額が変わってきます。
結婚すると当然ですが、二人での生活が始まります。住むところの相場は、地域によって異なってきますが、100万円近い金額は用意しておきたいものです。
内訳としては、賃貸ですと、敷金や礼金、引越し代や家具、家電などに費用がかかってきます。話し合って、妥協したり節約することである程度出費を抑えることはできますが、ある程度のまとまったお金は必要になってきます。
挙式や披露宴などを行う場合、これらの費用がかかってきます。近年、親族だけであったり二人だけのスマート婚、結婚式をやらないナシ婚を選ぶこともあるので、人によって結婚式にかかる費用は様々ですが、自己負担額の平均としては、およそ60万円くらいと言われています。
ストレスのない生活環境を維持するためにも、二人合わせて100万円くらいの貯金額を目標と考えるのがよいでしょう。
子どもを育てるために必要なお金
内閣府の調査「インターネットによる子育て費用に関する調査(平成21年度)」によると、一人あたりの年間子育て費用の平均額は、未就学の子どもで約104万円、小学生だと約115万円になってきます。これが、中学生になると約155万円になります。
中学卒業までにかかる費用の総額は、1,780万円くらいかかると考えられます。
中学卒業すると、公立または私立の高校に進学します。さらに、大学や専門学校に進学する場合は、国公立か私立、文系または理系、自宅通学か賃貸かによって、教育費にかかる費用に大きな差が出てきます。
保険会社が行った調査によると、大学卒業までの22年間、1人の子どもにかかる教育費は、少なくても3,000万円程度になるそうです。
子どもの教育を考えるなら、計画的なお金の準備が必要になってきます。
老後に必要なお金
老後にある収入として、年金があり、夫婦二人の年金額の平均として月に約23万円支給されます。
老後の支出としては、総務省の家計調査報告によりますと、高齢者で無職の世帯の支出は、毎月約26万円かかるそうです。
つまり、毎月3万円の赤字になるわけです。退職してから仮に20年、生きたとしますと、不足するお金は720万円にもなってきます。この不足するお金を退職金や今まで貯めていたお金で賄わなければなりません。
実際には、病気になったりと不測の事態になることも想定できますので、月に26万円の出費で生活できるかは微妙だと思います。さらに、年金の受給額が減っていく可能性もありますから、不足するお金はさらに大きくなることが想定されます。
ですので、貯金があれば安心ということはなく、老後のためにも貯金は多くあることに越したことはありません。
生涯未婚率が上がっている日本なので、独身のまま老後を迎える人も少なくないでしょう。
女性がもらえる年金の平均額は、男性よりも少なく、現状で月10万円程度と言われています。生活費として少なくとも月13万円くらいかかるとして、20年間で不足してくるお金は720万円です。
独身の場合、1人で問題を解決する必要がありますので、夫婦二人で貯めるお金よりも多くのお金を確保しておきたいところです。
貯金を増やすために投資を検討する
貯金を少しでも増やすために、初心者でもできる投資を検討するのもひとつの方法です。
少額から始める投資信託
投資信託とは、個人の投資家たちからお金を集めてファンドとし、それを投資のプロが運用して利益をだす商品になります。
初心者には、市場動向を見て投資をするのは難しいものです。プロに任せることができれば、経済や金融に詳しくなくても投資を簡単に始めることができます。
投資信託には、一口100円とか1,000円といった少額のものもあり、利回りも銀行の預金より良いものばかりです。注意する点としては、元本が保証されていないことです。
このリスクをしっかりと把握したうえで、投資信託を検討してみましょう。
株式投資
株式投資とは、応援したい企業の株を購入することで株主となり、企業の業績によって配当金を受け取ることができます。また、株は市場で売買されていることもあり、株の売買によって売却益を得ることもできます。
投資信託と比べますとリスクは高くなりますが、その分、得られるリターンは大きくあります。
以前であれば、株式投資は、まとまったお金が必要でしたが、今はNISAを活用することで、1万円程度のお金で投資することが可能です。
楽しくお金を貯めることが大切
お金は、生活するために必要な大切なものです。
とはいえ、貯金をするためにキツい節約をしていては、家族はもとより自分自身にも大きなストレスを感じてしまいます。これでは、続きませんし意味がありません。
ご自分の生活に合わせるようにして、無理のない範囲でコツコツと楽しみながら貯めることが大切であり、長続きするコツになります。